トイレつまりに火災保険が使えるって本当？知って得する保険の知識

トイレがつまった場合、業者に修理を依頼する方も少なくないでしょう。
しかし、少なからず費用がかかってしまうため、できるだけ安く抑えたいと考えている方が多いと思います。

トイレのつまりは珍しいトラブルではありませんが、場合によっては火災保険が利用できる可能性があります。
ただし、条件は保険の補償によるため、まずは業者に相談してみることをおすすめします。

トイレつまりは火災保険の対象になる？

トイレの画像

火災保険というと、火災への備えのイメージが強いかもしれません。
しかし実際の補償範囲は広く、災害による雨漏りや、補償によっては窓ガラスの修理費用すら補償されます。

トイレのつまりに関しては、つまりが原因で水濡れ・水漏れが発生した場合、火災保険の保険金が支払われる可能性があります。
ただし、破損・汚損の補償に含まれる場合や、水濡れなどの補償を付帯している場合に限ります。

また、つまり自体を火災保険で修理できるわけではありません。
つまりが原因による水濡れ・水漏れ被害が対象で、つまりの修理費用は自己負担が基本です。

なお、補償される可能性があるものは次のケースです。

・壁紙が濡れて交換が必要になった
・水漏れによって床がだめになった

このほか、トイレのつまりによって二次被害を受けた場合、補償を受けられる可能性があります。
いずれにせよ、加入している火災保険の補償次第ですので、必ずしも保険金が下りるとは限りません。

迷ったら業者に相談してみよう

もしトイレのつまりに火災保険を適用したい方は、一度業者に相談してみましょう。
自分での判断は難しいと思いますので、プロに状況を確認してもらい、補償の可否を聞いてみることが大切です。

補償範囲が不明瞭な時は、保険会社に直接問い合わせてみるのもよいでしょう。
トイレのつまりの補償について、保険が適用される事例を教えてもらえます。

トイレつまりに火災保険が適用されないケース

業者の画像

トイレのつまりに火災保険を利用できる可能性はありますが、適用外のケースもあります。
以下に該当する場合、トイレのつまりに火災保険が適用できません。

トイレ自体のつまりは対象外

先に少し触れましたが、トイレのつまり自体は火災保険の対象外です。
業者に修理を依頼しても、保険金が下りることはありません。
あくまでつまりによる水濡れ被害が対象であり、つまりの修理費用は全額自己負担となります。

保険に水濡れに関する補償が付いていない

火災保険に水濡れ補償が付加されていないか、補償範囲外の時も注意が必要です。
もし水濡れで壁や床に被害が生じても、残念ながら保険金は下りません。
不安がある方は補償について契約内容を確認するか、一度保険会社に問い合わせてみるとよいでしょう。

ウォシュレットや付帯設備も対象外

火災保険で水濡れ補償の適用対象となるのは床や壁などで、ウォシュレットや付帯設備は対象外となっています。
水濡れ補償では、付帯設備を対象外にしているのが一般的です。
仮にトイレがつまってウォシュレットが壊れた場合、保険金は下りないので注意しましょう。

経年劣化や故意による水漏れもNG

トイレの経年劣化が原因の場合や、便器を故意につまらせた時も火災保険は適用されません。
いずれも対象外であり、修理費用は自己負担となります。
もし修理費用が気になる方は、複数の業者から見積もりを取ってみましょう。

トイレつまりに火災保険を適用する流れ

お金の画像

トイレのつまりで火災保険を申請する流れは以下のとおりです。
一般的な流れですが、多少前後する可能性があります。
分からない部分は、業者に相談してみるとよいでしょう。

・修理業者へ連絡し、修理を依頼する
・保険会社へ連絡し、申請書類を送ってもらう
・保険申請に必要な書類を郵送する
・保険会社の鑑定人が状況の確認と調査を実施する
・調査結果にもとづいて保険金が支払われる

最初に修理業者へ連絡し、トイレのつまりなどの修理をしてもらいます。
この際、状況が分かるように写真や動画を撮影しておくとよいでしょう。

修理が完了したら、保険会社へ申請用の書類を送ってもらい、必要事項を記入して返送します。
後日保険会社へ鑑定人が訪問しますので、当時の状況を説明し、詳しい調査をしてもらいましょう。

後日、鑑定人の調査結果と提出した書類に応じて保険金が支払われます。
場合によっては保険金が下りない可能性もあるため、不安がある方は事前に聞いておきましょう。