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水漏れが発生したらどうすればいい?

トイレやキッチンや台所、洗面所、お風呂、蛇口などで水漏れが発生!どう対処したら良い?


水漏れの画像


トイレやキッチンや台所、洗面所、お風呂、蛇口など、お家の中の水周りで水漏れが生じたとき。
思わず焦ってしまうかもしれませんが、落ち着いて対処をしていきましょう。

どの場所においても同じですが、水漏れ箇所を確認できたら元栓か止水栓を締めて水の流れを止めてください。
もし水漏れが酷い場合は、水の供給を止めてから水道業者へ点検と修理を依頼するのも方法の一つです。

そもそも、この元栓と止水栓の違いですが、家中のすべての水の流れを止めるのが「元栓」です。
元栓は、工具なしでも動かせるようになっているので、締めるのが手軽なほうになります。
逆に「止水栓」は、個別の給水管に対応しており、水を止めたり流れを調整することができます。

ハンドル付きのタイプもありますが、マイナスドライバーが必要なタイプもあります。
しかし、元栓と違って目に見えて、各場所の水量調整ができるので、個別で止めたい場合は止水栓を活用するほうがよいでしょう。
水漏れトラブルに見舞われたときは、水を止めることを先決にするほうがよいので、元栓か止水栓どちらかを早めに閉めるようにしてください。

それぞれが設置されている場所についてですが、水道メーターの横にハンドル、またはレバーがあります。
これが「元栓」です。
「止水栓」は、例えば洗面所やキッチンなどはシンク下にあったりしますので、確認してみてください。

ただし、賃貸住宅にお住いの方は注意しなければならないことがあります。
マンションなどの集合住宅の場合、壁中に止水栓があったりするのですが、管理会社に連絡して部屋ごとに割り当てられている止水栓を締める必要があります。
そのため事前に確認を取ってから、締めるようにしてください。


二次被害を引き起こさないようにするために


女性の画像


トイレやキッチンや台所、洗面所、お風呂、蛇口など、お家の中の水周りで水漏れトラブル。
ポタポタと水が落ちる程度であったり、少し濡れているくらいかなと思いきや、一晩で床が水浸しになったりすることもあるトラブルの1つです。

さらに、水漏れは目に見えている場所だけで起こっていると限らず、例えばキッチンやお風呂場などは分かりやすいように、壁の中に排水管などが通っている場合、気づかない間に壁内で水漏れが起こっていることがあります。
気づく頃というのは、壁の腐食が進んで悪臭を放つまでに症状が進んでいる場合が多いです。
集合住宅だと特に、目に見えないところで起きている水漏れが、階下や隣の部屋にまで広がって水漏れを起こすこともありますので、このような二次被害を引き起こさないためにも、水漏れに気づいたときは早急に点検・修理をしましょう。

二次被害というのは、蛇口や排水トラップなど目に見えるところで起きているものが、壁の中まで浸食するというパターンもあります。
「このくらいの水漏れなら急いで修理しなくてもいいかな…」とは思わずに、しっかりと対応して二次被害の防止、そしてトラブル解消を目指していきましょう。


業者に修理依頼する注意点


業者の画像


お家の水周りで起きた水漏れトラブル。
早々に対処をするために業者へ依頼しなければ!とはやる気持ちもあるかもしれませんが、水道業者へ依頼する際にも注意しなければならないことがあります。
水道業者といっても様々な会社がありますが、ポスティングのチラシやマグネットで宣伝をしている業者や、地域巡回、飛び込みをしている業者に多い、「○○町限定3,000円」や「無料点検」など安さを売りにしている業者は注意しましょう。
実際に作業をしてくれますが必要のない部品交換や、新型設備への勧誘、ありえないほど高い出張費などを請求してくることがあります。
さらに、見積りの検討を促して帰るだけでなく、もし依頼をお願いした場合は、口頭で値段を伝えて作業をすすめてしまいますので、安さを売りにしている業者は悪徳業者のことが多いです。
では、「どこの業者を選べばいいの?」と思いますが、見積もりを依頼するにしても、まずは水道局指定工事店かどうかをチェックしましょう。
これは、各地域の水道局(市町村の公的機関)から許可を得た工事店である証拠です。
業者がその地域で給水装置工事を行う際は、担当地域の水道局の認定が必要となっています。
この基準は全国どこも同じなので、水道局指定工事店の業者を選ぶことが、まず悪徳業者を選ばないための対策です。
でも「あっちのほうが安いから…」と、安さに惹かれてしまうかもしれませんが、悪徳業者に依頼すると出費がかさむだけでなく、水の供給を受けられなくなることもあります。
私たちが生活の中で使っている上下水道は、各自治体の水道局や水道課が管理しているものです。
そのため、工事を行う際はその地域の水道局の認定が必要と法律で定められています。
もし、水道局指定工事店に認められていない業者へ依頼したり、施工を受けてしまった場合、法律の違反したとみなされて最悪のパターンだと水の供給を止められてしまうことがあります。
地域によって罰則は変わりますが、そういったトラブルや高額の費用を払わないようにするためにも、水道局指定工事店の業者へ見積もりから依頼をするようにしましょう。

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